委託事業・共同研究等 令和元年度(26件)
- 大塚隆信、相羽久輝、山田聡、土屋弘行、竹内章彦、飯田昭彦
びまん型腱滑膜巨細胞腫(色素性絨毛結節性滑膜炎)及び根治切除不能な限局型腱滑膜巨細胞腫(腱巨細胞腫)患者に対するザルトブロフェンのプラセボ対照ランダム化二重盲検比較試験(第II相試験)
名古屋市立大学整形外科、金沢大学大学院医薬保険学総合研究科 整形外科
2018年1月1日
2020年3月31日 延長予定
- 研究代表者 深津玲子、研究協力者 佐野恭子
高次脳機能障害の障害特性に応じた支援マニュアルの開発のための研究
国立障害者リハビリテーションセンター、NPO法人脳損傷友の会高知、NPO法人脳外傷友の会、NPO法人楽笑、社会福祉法人グロー
平成30年度
平成31年度
- 研究代表者 深津玲子、研究協力者 川嶋陽平
高次脳機能障害の障害特性に応じた支援マニュアルの開発のための研究
国立障害者リハビリテーションセンター、NPO法人脳損傷友の会高知、NPO法人脳外傷友の会、NPO法人楽笑、社会福祉法人グロー
平成30年度
平成31年度
- 河合洋子、大見サキエ、津田聡子、滝川国芳、田中芳則(研究協力者)
科学研究費 基盤研究C「慢性疾患学生を支える保健管理部門コーディネーターのあり方と人材育成プログラム開発」
日本福祉大学看護学部
2018年4月1日
2021年3月31日
大学の学生支援体制において、慢性疾患の学生が実習を円滑に進めることができるための保健管理部門における効果的なコーディネートのあり方について検討することであり、保健管理の面から支える人材(特に看護師)の育成をすることを目的とする。
- 菊池祥平、大手信之、飯田昭彦、成田ひとみ、伊藤由麿、林絵美
左室駆出率の保たれた心不全における、心臓交感神経活性のPETによる画像解析
名古屋市立大学 心臓・人工血圧内科学講座
2018年4月10日
2021年3月31日
- 深津玲子、浦上祐子、今橋久美子、上田啓太、青木美和子、協力:粉川貴司、立石博章、片岡保憲、古謝由美、鈴木智敦、佐野恭子、佐宗めぐみ、小西川梨紗、コワリック優華、片桐公彦、吉野智
「高次脳機能障害の障害特性に応じた支援マニュアルの開発のための研究」
国立障害者リハビリテーションセンター(厚生労働科学研究費補助金障害者政策総合研究事業)
2018年7月1日
2020年3月1日
高次脳機能障害者の障害福祉サービス利用実態と課題の把握
→障害福祉サービス種類別事業者向け高次脳機能障害支援マニュアル作成
- 庵本直矢、田中創、塚本倫子、伊藤竜二、菅久美、渕上志織、福井樹里、堀美月、森田勝、吉原理美、柏木晴子、緒方奈菜、青山奈央子、百石悟、満島岳珠、後藤啓介、林絵美、布谷隆史、日比野敬明、稲垣亜紀、堀本佳彦、飯田昭彦、田島稔久、日比野新、竹林崇
脳卒中後上肢麻痺に対する拡散テンソル画像の活用の検討~機能変化と拡散異方性(FA)の関連について~
大坂府立医大
2018年10月30日
2020年3月31日
- 市川圭介、中井巧実、松田菜々恵、林絵美、安田鋭介
被写体の放射能濃度変化に対するTOF効果の検討
鈴鹿医療科学大学
2019年4月1日
2020年3月 予定
- 林絵美、飯田昭彦、後藤啓介、布谷隆史、百石悟、満島岳珠、間瀬光人、飯田秀博
脳循環代謝定量測定法([15O]GAS-PET)における完全無採血定量法の導入に関する基礎的検討
国立循環器病研究センター
2019年4月1日
2021年3月31日 予定
- 東美奈子、内布智之、小澤温、彼谷哲志、熊谷晋一郎、小島一郎、鈴木智敦、相馬大祐、玉木幸則、堤愛子、中西正司、橋詰正、松浦俊之、溝口哲也、吉田展章
相談支援の質の向上に向けた検討会ワーキンググループ
厚生労働省の検討会(厚生労働省直轄事業)
2019年6月
2019年3月
相談支援の質の向上に向けた国の研修告示が凍結し、
再度、当事者をふまえたWGにより研修のあり方とガイドライン作成の検討を行った
- 熊谷晋一郎、小澤温、鈴木智敦、小島一郎 他13名
相談支援の質の向上に向けた検討会 ワーキンググループ
厚生労働省
2019年6月6日
2019年7月31日
平成28年3月~7月および平成31年2月~3月に行われた検討会の取りまとめを踏まえた研修カリキュラムの具体的な検討。
- 鈴木光久
介護ロボットのニーズ・シーズ連携協調協議会 全国設置・運営業務
日本作業療法士協会、厚生労働省老健局高齢者支援課
2019年6月17日
2020年3月31日
北海道、静岡、沖縄の各協議会のプロジェクトコーディネーターとして各県協議会に参画
- 鈴木光久
介護ロボットのニーズ・シーズ連携協調協議会 プロジェクトコーディネーター派遣
NTTデータ経営研究所、厚生労働省老健局高齢者支援課
2019年6月17日
2020年3月31日
北海道、静岡、沖縄の各協議会のプロジェクトコーディネーターとしてPC連絡会・推進委員会に参画
- 鈴木光久
介護ロボットのニーズ・シーズ連携協調協議会 学生協議会
NTTデータ経営研究所、厚生労働省老健局高齢者支援課
2019年6月17日
2020年3月31日
一般協議会プロジェクトコーディネーターとして成果発表会・推進委員会に参画
- 飯田昭彦、成田ひとみ、林絵美、伊藤由麿、後藤利彦、大手信之、菊池祥平、森賢人
PETを用いた変時性不全における心臓交感神経pre-synapse機能の研究
名古屋市立大学 心臓・人工血圧内科学講座
2019年6月18日
2022年3月31日
- 筒井哲郎
令和元年度 協和発酵キリン男子卓球部 交流会
協和発酵キリン男子卓球部
2019年6月24日
2019年6月24日
日本卓球リーグ男子1部に所属する「協和発酵キリン」男子卓球部員が名古屋市障害者スポーツセンターの利用者と卓球を通じて交流することで、最高峰の技術を観て、打ち合って体感することで、参加者がさらなる障害者のスポーツへの参加意欲の向上、社会参加の促進につなげる。
- 鈴木光久、日比野新、安藤麗華、長束晶夫、日高明子、岡亜澄、金澤由佳理、白川淳、湯山涼代
福祉用具・介護ロボット実用化支援事業「試作機器へのアドバイス支援事業」(トイレ介助がしやすい失禁パンツ『おむパンツ』)
テクノエイド協会
2019年8月1日
2019年12月31日
福祉用具・介護ロボットの試作機器へのアドバイス支援
- 鈴木光久、日比野新、田中創、佐藤千賀子、吉原理美、伊藤竜二、柏木晴子
福祉用具・介護ロボット実用化支援事業「試作機器へのアドバイス支援事業」(交通安全危険予測シミュレーター(自動車編))
テクノエイド協会
2019年8月7日
2019年12月31日
福祉用具・介護ロボットの試作機器へのアドバイス支援
- 鈴木光久
介護ロボット等モニター調査検討員委員会 委員
テクノエイド協会、厚生労働省老健局高齢者支援課
2019年8月28日
2020年3月31日
福祉用具・介護ロボット実用化支援事業の一環で、応募企業採択審査時と成果報告で参加
- 鈴木敏彦、一丸善樹、岩上洋一、岡西博一、鴨作光昭、鈴木智敦、徳山勝、藤川雄一、江端潤、池沼憲一
基幹相談支援センター等における市町村によるモニタリング結果の検証手法等に関する手引き等の作成事業
日本障害者リハビリテーション協会(厚生労働省委託事業)
2019年9月1日
2020年3月1日
市町村の実施すべき相談支援における支援のモニタリングについて、基幹相談支援センター等を活用した手引き書を作成
- 鈴木光久、日比野新、田中創、吉原理美、伊藤竜二、柏木晴子、森田勝、青山奈央子、佐藤千賀子、小川鉄男
介護現場と開発企業の意見交換実施事業等(交通安全危険予測シミュレータ:自動車編)
株式会社 ラッキーソフト
2019年9月3日
2019年11月末予定
第1回目は、作業療法室において試作機の操作体験と機能訓練に関する提案を受け、それらに対するアドバイスと自施設における訓練内容の紹介を行った。第2回目は、訓練用機器へのアドバイスを11月26日に開催予定。
- 松原圭佑、佐藤郁、小南衛、茨木正信、林絵美
新規silicon photomultiplier搭載型PET装置と従来型PET装置との性能比較検討
秋田県立循環器・脳脊髄センター
2019年10月1日
2021年3月31日 予定
- 有野哲章、飯島弥生、奥野英子、香山明美、菊地尚久、鈴木智敦、立石雅子、吉永勝訓、高橋邦彦、秋山仁、吉野智
「自立訓練における効果的な訓練の提供及び評価指標等に関する調査研究事業」
Pwcコンサルティング合同会社(令和元年度障害者総合福祉推進事業)
2019年10月
2020年3月
自立訓練事に着目、評価指標の内容や評価方法に関して実態把握と検証、今後のあり方の検討につなげる。
- 大河原裕貴
障がい者スポーツの体験
新東工業 株式会社
2019年11月3日
2019年11月3日
創立85周年記念行事の一環として、障がい者体験ブースを設置し、社員やその家族、関係者に対して障がい者理解促進を目的に体験会を開催した。
- 鈴木光久
「介護ロボットの効果的な活用に向けた課題整理及び解決方策に関する調査研究事業」にかかる有識者研究委員会参加
浜銀総合研究所、厚生労働省老健局高齢者支援課
2019年12月19日
2019年12月19日
メーカーでの義足・歩行支援機の開発 × リハビリセンターでの介護ロボの普及 講演
- 事業団高次脳支援課職員
頭部外傷後の高次脳機能障害者の実態調査
高次脳機能障害者東海ブロック連絡協議会
2020年3月
2020年6月
高次脳機能障害者を取り巻く背景や支援の方策などがどのように変化したかを調査し、以前の調査と比較するとともに、今後の支援のあり方を検討することを目的として、実態調査を実施する。